コラム

看護師の平均年収を上げる方法

「看護師の年収って平均いくらなの?」

「同じ看護師なのに友達のほうが高い給料をもらっているのはなぜ?」

「年次や役職が変わると給料は上がるのかな?」

 

本日は、そんな気になる看護師の平均的な給与と給料アップの方法を紹介していきます。

 

看護師の平均年収は?

平成27年厚生労働省「賃金構造基本統計調査」によると、

看護師の平均的な年収はボーナスなどを含め、約478万円、平均月給は33万円です。

 

<看護師の平均年収>

平均年収 給料の平均 手取り金額
478万円 33万円 26万円

一般的に、手取りは月給の75~80%と言われているため、看護師の手取りの平均は26万円ほど

もちろん月々の天引きされる税金によって変わります。

 

看護師の年齢別の年収 ~20代から60代まで~

看護師の年収は、初任給から高いのが特徴です。

20代前半で30万円以上の給与がもらえる職業はなかなかありません。

それもそのはず、患者から見ればたとえ新人であっても立派な「プロの看護師」です。

働き始めた瞬間から重たい責任を負うことになり、その重責の分、高い初任給であるともいえるでしょう。

 

<看護師の年齢別の平均年収>

年齢 平均年収 平均月収
20代 20~24歳 388万円 33.8万円
25~29歳 468万円 38.5万円
30代 30~34歳 480万円 39.8万円
35~39歳 494万円 40.4万円
40代 40~44歳 525万円 42.7万円
45~49歳 532万円 43.5万円
50代 50~54歳 536万円 43.9万円
55~59歳 515万円 42.4万円
60代 60~65歳 415万円 34.6万円

一方で、看護師は昇給しづらいという特徴もあります。

一般企業の場合、勤続年数や活躍ぶりによっては大幅な昇給が期待できます。

しかし看護師は、一定の給与水準を保ちながらも大きく昇給することは望めません。

そのため、現在の給与が平均以下であれば、これから大幅に昇給するとは考えづらいのが現実です。

 

同じ看護師なのに年収に差がつく3つの要素

まずは基礎知識として、年収を構成する要素をご説明します。

看護師の年収を構成するのは(1)基本給(2)各種手当(3)ボーナス(賞与)の3つです。

 

(1)基本給

給与の基本となる賃金。時給・日給・月給・年棒など給与形態が違っても基本となる金額を基本給という。

(2)手当

基本給以外に諸費用として支払われる賃金。職務手当や扶養手当など、固定された手当のほか、勤務時間外、条件によって支払われる手当もある。

(3)ボーナス

「特別手当」「賞与」などとも呼ばれ、一般的には夏と冬に支給。年度末に決算賞与が出るところもある。ボーナスは手当をのぞく基本給で計算される。

 

「転職以外の方法で」看護師の年収をアップさせる3つの方法

今の職場でできる3つの年収アップの方法を見ていきます。

 

1.夜勤の回数やシフトを変えて手当を増やす

同じ職場で年収を上げる2つ目の方法は、働き方を変えて手当を増やすです。

夜勤の回数を増やせば、手軽に収入をアップさせることができます。

しかし、日勤とのつながりやローテーションの関連もあるため、シフトに入る回数は自分でコントロールできるとは限りません。

また夜間の時間と体力に余裕がある方でなければ長続きしないでしょう。

 

2.資格をとって専門看護手当をもらう

スキルアップにもつながる資格取得は年収アップにもつながります

看護師のなかでも専門性の高い知識の保有者に与えられる資格として、専門看護師と認定看護師があります。

資格手当の平均は、専門看護師は月10,832円、認定看護師は月9,773円です。

 

なお、医療機関によっては資格手当がないところもあります。実際に資格手当を支払っているのは施設の半数以下で、賃金表上では資格を評価していない病院が多いので注意が必要です。

 

また、資格を取得するためには、認定看護師では半年、専門看護師では2年間教育機関に通学して勉強する必要があります。

資格取得のために支援制度を整えている病院も多いものの、仕事と勉学を両立するのは大変で、苦労のわりに取得後の手当が少ないという現状です。

 

また、専門看護師資格を取得すると、業務の性質上日勤が増えるケースが多いです。すると、夜勤手当が減少し、結果として給与額は目減りしてしまうことがあります。

このようなデメリットはあるものの、取得した看護師のなかには、資格取得後に昇進を勝ち取ったという経験をした方もいます。

 

3.管理職へ昇進して基本給と手当を上げる

年収を上げるためには、給与の大部分を占める「基本給」を上げることがカギです。

大幅に基本給を上げる方法として、管理職に昇進するという方法があります。

当然ながら、昇進は周囲が認めてくれてようやくできるものです。そのため昇進して年収を上げるためには、ある程度の時間が必要です。

 

「転職をして」年収UP!求人情報でチェックすべきポイント

年収を大幅にアップさせるための唯一の方法として、「転職」という選択肢をご紹介しましょう。

転職を決意するのは、なかなか勇気のいることです。しかし生活に不安を抱えて暮らすよりは、思い切って環境を変えたほうが将来のためでしょう。

看護師の給与は、将来的に大幅に上がることは期待できません。そのなかで短期間で確実に年収上げるためには「転職」は非常に有効な手段です。

転職ならば、すべての人に収入アップのチャンスがあるのです。

 

年収がアップしやすい施設形態は?

看護師の年収は、勤務先の病床規模によっても変わります。

次のグラフの通り、大学病院や老人ホームは比較的給与が高く、クリニックは低い傾向にあります。

施設形態別の看護師の給料

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

各施設の給与の傾向を解説していきましょう。

 

■大学病院

学歴による収入差があります。地方の大学病院は都市部よりも初任給は低いですが、公立の大学病院が多く、

勤続年数が長い看護師が多いため平均給与が高くなっています。

クリニック

夜勤手当や残業手当がないため、平均給与が低くなっています。

小さなクリニックにはパートやアルバイトが多いことも一因となっています。

■介護系施設(老人ホーム、デイサービス、在宅看護)

比較的高い給料をもらえるといえます。

これらの施設で働く看護師は専門職として需要が高いものの、常に人材不足で求人が豊富にあります。

デイサービスの給料がやや低いのは、時間外勤務がなくパートの割合が多いためです。

介護施設の数は増加傾向にあるため、介護系施設の給料が大きく下がることはなさそうですが、

個人経営の場合はその経営手腕を見極めることが大切です。

 

年収がアップするかどうか求人情報から判断するには

求人情報から年収がアップする可能性が高いかどうかを知りたいときには、

以下の3点に注意してチェックすると効果的です。

 ★給与の高い施設形態を選択する

 ★夜勤手当が高い法人を選択する

 ★福利厚生(子ども手当、住宅手当)が充実している法人を選択する

 

上でも述べた通りですが、施設形態ごとに給与水準は異なります

そのため、施設形態を選ぶ際には、どのような施設形態が高い給与なのか確認したほうが良いでしょう。

 

日勤常勤であれば、クリニックや保育園よりも訪問看護や透析、美容外科、婦人科系クリニックの給与が高く、夜勤が可能で常勤として勤務できる場合には、施設よりも病院のほうが給与水準が高いとされています。

 

また、福利厚生に関しては、個人病院よりも、公的病院や企業系病院のほうが福利厚生が充実しています。

 

夜勤について確認するときには、1ヶ月あたりの夜勤の回数のほかに、夜勤手当の金額にも注意してチェックする必要があります。

夜勤手当の金額は、夜勤1回あたり、金額が安い法人で8,000円、高い法人で20,000円ほどと職場ごとに大きな違いがあるため注意が必要です。

 

求人情報からわからないことは情報収集で補おう

求人情報だけを見てもわからないことがある場合は、情報収集をすることで必要な情報を補いましょう

 

たとえば、目当ての求人がどのような人材を求めている求人なのかという点です。

 

一般的な、単なる欠員補充であれば、よほど待遇が良い病院でなければ給与が上がるということは期待できません。

 

しかしながら、将来の管理職候補や、強化部門への経験者を探しているなどといった案件であれば、給与アップを見込める可能性がありますので、その点に注意して情報収集をしてみると効果的です。

 

また、給与の額を交渉できるかどうかという情報も、求人情報からは確認できないものの、大切なチェックポイントです。

 

内定後には条件交渉を行うことがありますが、法人によってはどんなに交渉しても給与の交渉ができないことケースもあります。

選考を受ける前に、給与交渉ができる法人なのかどうか確認しておくことが大切です。

 

この「給与交渉」について、詳しく見ていきましょう。

 

内定後の条件交渉で給与アップ!失敗しないための方法とは?

 

自分で内定後の給与交渉を行うなら「法人選び」に要注意!

給与に不満があって転職をするからには、転職後の方が給与が下がってしまったという後悔はしたくないはずです。

内定後に行う入職先との条件交渉で失敗してしまうと、給与が希望額に満たないという状況になる可能性があるため注意が必要です。

 

給与の交渉を行うときには、以下の点に注意することが大切です。

 ★事前に給与交渉ができる法人を調べた上で選考を受ける

 ★大手法人よりも個人事業の法人を選ぶ

 ★選考を受ける法人にとって自分を採用メリットが大きい

 ★前職の源泉徴収や給与を提示する

 

給与交渉ができる法人を事前に選ぶこと

先ほども述べましたが、給与の交渉ができるかどうかは法人によって異なるため、事前に給与交渉ができる法人かどうか確認しておくことを忘れないようにしましょう。

もし事前に調べずに選考を受けてしまうと、給与交渉で苦労してしまうかもしれません。

大手法人は給与基準が決まっているため、個人の希望で変動させることが難しいです。

そのため、給与交渉を最初から行いたい希望がある場合、大手法人だと受け付けてもらえないことが多いため、個人事業の法人を選ぶことをおすすめします。

 

給与交渉に発展させるために採用メリットをアピールする

採用メリットを強く感じてもらえないと給与交渉に発展しません。

そのため、既存の社員以上に、持っている強みや入職することでどんな影響を与えることができるのかということを伝えることができると、給与交渉をする価値のある人材だと思ってもらえる可能性が高くなります。

 

給与交渉で給与を上げなければならない根拠を示す

また、実際の給与交渉では、具体的にどのくらいの金額が必要なのか、書面で給与概算の提示や前職の源泉徴収を提出することで、給与を上げなければならない理由に説得力が増し、給与を上げることができる可能性も高くなります。

 

転職サポート会社に給与交渉を任せたい場合に注意すべきポイント!

給与の条件交渉を自分で行うのは、初めて交渉を行なう看護師にとっては難しいことです。

転職サポート会社のなかには、担当コンサルタントが求職者の看護師の代わりに内定後の給与条件を交渉してくれるサービスがあるため、利用することをおすすめします。

 

その際には、以下の点に注意をすることで給与交渉を自分の希望通りに進めやすくなります。

 ★給与交渉をしたい理由を明確に担当のコンサルタントへ伝える

 ★前職の給与明細を使って具体的な希望金額を伝える

 

給与交渉をしたい理由を明確に担当のコンサルタントへ伝える

給与の条件交渉を行なって実際に給与アップの条件を勝ち取るのは、コンサルタントにとっても大変なことです。ですから、やみくもに給与交渉はできません。

納得できる理由を担当者に伝えることで、担当者も説得力を持って採用担当者に給与交渉を行う事ができます。

 

具体的な希望金額を伝える

「給与交渉してほしい!」をただ伝えるだけだと、コンサルタントにとっても交渉を進めにくくなってしまいます。

イメージも湧きにくいため、明確な金額を伝えることをおすすめします。

前職の給与明細、源泉徴収票を提出すると具体的な金額のイメージも湧きやすいでしょう。実際に給与交渉する上でこれらの提出を要求する法人もあります。

 

絶対失敗したくない!転職情報を手に入れる方法

「今よりも、もっとたくさんお給料が欲しい」「仕事の大変さを考えると受け取る給与が少なすぎる」

とはいえ、お給料がいい求人が見つかっても、「仕事量が多いキツい職場なのでは?」「辞める人が多くてスタッフが足りないのでは?」と少し不安になり、そう簡単に飛びつくことはできませんよね。

 

そんな時は、弊社jobOpeをご利用ください。

jobOpeでは希望の年収を満たす求人の紹介だけでなく、

実際に働く現場を確認したい方のために最大2日間の体験入社も提供しています。

体験入社をすることで、職場環境、雰囲気、夜勤対応の有無、移動手段、研修会有無、職場での服装、どういった疾患が多いか、一日の訪問件数、受け持ち人数、休暇等について応募先企業から直接確認できます。

 

内定後に即入社が一般的ですが、当社ではこのように段階を踏むことによって転職希望者様がイメージを掴んでからの入社の判断になるため、理想の働き方も追求できます。

 

まずは、適正年収を知り給与アップのために必要なことがなにか、

ほかの病院で働く看護師の給与がどれくらいなのか知ることが収入アップへの第一歩となります。

 

今より年収をアップさせたい!と考えている方は、ぜひjobOpeにご相談くださいね♪